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マンション投資の「儲かる法則」とは?

2018-04-05 コラム・ニュース


どんな投資でも同じ話ですが、比較的リスク管理の行いやすいマンション投資でも、失敗する人は必ず出てくるものです。

もちろん人それぞれ様々な考えのもとに投資を進めているのは確かでしょう。

しかしながらその方法が正解か、不正解か、答えを知るにはある程度の時間が必要になると多くの人は考えるかもしれません。

ただし、有権者やマンション投資の経験が豊富な人の中には、「儲かる法則」を持っている人も存在します。

今回はその一例として、『2020年以後も勝ち続けるマンション戦略バイブル』を書いたスタイルアクトの代表取締役沖有人氏の話をご紹介しましょう。

まず、沖氏は首都圏のマンション投資に関して、2020年の東京オリンピックがどのような影響を与えるのか述べています。

「2020年の東京オリンピック後を意識する人は多いが、関係ないと思っている。確かに建築費が今高い。バブル期より高いほどだが、建築の受注残は2023年ぐらいまで高水準が続き、建築費に下がる要素はない。土地価格の下落しか不動産価格が下がる理由はないが、土地価格は人口密度と比例する。人口の増える所は下がらないし、減る所は下がる。峻別する目は必要だが、好立地の不動産の価格は下がりようがない。」

つまり、東京オリンピックの影響がどうのこうのではなく、人口の増減によってマンション投資をはじめとしたマンション投資のリスクは変動すると見立てているのです。

更に沖氏は「儲かる物件7つの法則」を具体的に述べ、過去のデータにより検証したもので、妥当なことが証明されていると言及しました。

ではこの7つの法則とはいったいどのような内容なのでしょうか?

1.買ってはいけない時期がある
2.単価の高いエリアは底堅い
3.交通アクセスはいいに限る
4.大規模マンションは得
5.タワーはランドマーク性に価値がある
6.面積は小さいほど損
7.適正価格以下で購入する

確かに利用者目線になって考えれば、ひとつひとつが妥当な根拠に基づいた法則であるとも言えるでしょうか。

また、マンション投資を行うにあたり、マンション投資の優位性についても沖氏は解説しています。

「戸建てに罪はない。ただ結局、マンションも戸建ても、次に買う人がいくらで買ってくれるかが重要なことに変わりはない。購入者はローンを組む。ローンが多く出るものであれば高く買ってもらえるが、それは銀行側の査定の話。戸建ての査定は建物部分が耐用年数評価で築22年を過ぎればゼロ評価だ。あとは土地価格分のみ。日本の場合はリフォームをしてもおカネをかければかけるだけ評価額では損をしたも同然となる。
その点、マンションは減価がゆっくり。コンクリートは47年償却なので、50年で割ったとしても毎年2%ずつ程度しか価格は下がらない計算だ。」

このように戸建てとマンションを比較すると、投資として考えるならなおのこと、マンション投資にメリットが多いと理解できます。

マンション投資はもちろん、首都圏に住むのであれば、住み替えも考慮して戸建てよりマンションを選択したほうが効率よく資産運用できる可能性が広がる訳です。

将来を見越して、自分で住むにしろ、投資に回すにしろ、長い目で見た分析がいかなる時にも必要なことを覚えておきましょう。



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